税効果会計の中で、「朝来加算一時差異」という言葉が出てきます。説明しましょう。

税効果会計における3つの差異

将来減算一時差異というのは、税効果会計で調整される差異の一種です。会計上の利益と税務上の所得の差には大きく3つの種類があります。一応挙げておきましょう。他の2つについては別記事で説明します。

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将来加算される差異

で、将来加算一時差異とは、その名の通り「将来利益を加算することになる差異」です。例としては特別償却。「え、特別償却って何よ。そんなの知らないよ。」って人も多いかと思いますが、特別償却についてよく知らない方は特別償却とは何か&その仕訳の記事をどうぞ。

そんなマイナー業務である特別償却を例に出しちゃうのは説明として良くないかもしれませんが、そもそも将来加算一時差異って少ないんですよ。ほとんどが将来減算一時差異なので。もし特別償却がよくわかんなかったら、無視しちゃってもいいかも。

具体例

で、今回は2012年度に特別償却が適用される固定資産を買って、特別償却が150、特別償却準備金の償却期間が5年である場合を仮定しました。すると、税引前利益・特別償却準備金による調整額・所得・法人税は下記のようになります。なお、税引前利益は毎年200と仮定しました。

1.特別償却を使った場合の所得と法人税
2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年 総計
税引前利益 200 200 200 200 200 200 1200
特別償却準備金による所得控除 150 -30 -30 -30 -30 -30 0
所得 50 230 230 230 230 230 1200
法人税(税率40%を仮定) 20 92 92 92 92 92 480

これがもし特別償却を使わなかった場合、法人税は下記のようになります。

2.特別償却を使わなかった場合の所得と法人税
2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年 総計
税引前利益 200 200 200 200 200 200 1200
所得 200 200 200 200 200 200 1200
法人税(税率40%を仮定) 80 80 80 80 80 80 480

1は初年度の法人税が20になっており、2013年以降は92になっていますね。それに対して2は、最初から最後まで法人税は80です。そして右端の総計を見比べていただきたいのですが、所得も法人税も、特別償却を使うか否かでは最終的には違いは出ません。

まあ、あんまりないけどね

先程も書きましたが、税効果会計において出てくるのは「将来減算一時差異」が多く、将来加算一時差異が登場することはあまり多くありません。なので、あまり気にする必要はないでしょう。

ただ、いきなり出てくると戸惑う人もいるかもしれません。やるべきことは将来減算一時差異とそれほど変わりませんので、気楽に考えましょう。


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